ウクライナ、イルピンの街から非難する住民 © dia images via Getty Images
ソーシャルメディア、テレビ、新聞などを通して、ウクライナをめぐる情報が世界中で飛び交っています。私たちが暮らす日本にいても、スマホひとつあれば、遠く離れた地で起こったこととされる情報を、事細かに拾うことが可能です。
情報技術が発展した現代では、国際世論を操作しようと目論む利害関係者の巧妙な戦略に、遠く離れた日本に暮らす私たちも簡単に利用されてしまいます。最悪の場合、「紛争で苦しむ人のために」というあなたの思いが、国家や組織・個人の利益のために利用されてしまうこともあるのです。
虚実入り混じる情報があふれかえる中、私たちはウクライナ危機にどう向き合うべきなのでしょうか。本ウェビナーでは、3つのポイントを、国際人権NGOならではの知見からわかりやすく解説します。
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国際法を知り、あふれかえる情報に惑わされない
国際社会のルールである国際法を知れば、ウクライナ危機に国際社会はどう立ち向かっているのか、本質が見えてきます。報道・ニュースで伝えられる情報を「点」ではなく「線」でとらえることができれば、国際社会の対応や繰り広げられる駆け引きの本質を理解することにつながります。 -
新時代のリサーチ手法「オシント(Open Source Intelligence/OSINT)」でフェイクを見破る
オシントとは、公開情報を分析し、突き合わせて事実を解明するリサーチ手法のひとつです。さまざまなフェイクニュースなどに対抗するための手段としても、オシントという新時代のリサーチ手法が活用できます。アムネスティ・インターナショナルのオシント専門家チームによる分析も最近よくメディアで取り上げられています。 -
今すぐに私たちができること
遠く離れたウクライナでの出来事が、ソーシャルメディアなどを通して身近なものになっている現代だからこそ、日本で暮らす私たちにも今すぐにできることがあります。
日時
3月18日(金) 19:00-20:30
無料
申し込み不要 ※時間になりましたら下記のURLにアクセスしてください。
視聴URL
▽ YouTubeライブ配信
https://www.youtube.com/watch?v=bbD7KwruPfk
スピーカープロフィール
主催・お問い合わせ
アムネスティ・インターナショナル日本
E-mail:camp@amnesty.or.jp